情報教育と環境

姫路獨協大学の情報教育と情報処理環境



１．まえがき

　姫路獨協大学は昭和62年(1987年)に創設された大学で、法学部、外国語学部、経済情報学部の３学部と、一般教育を担当する一般教育部から構成されている。本学は創設当初から情報教育を重視し、全学部の１年次学生を対象とする必修の情報教育を行っている。また、情報専門教育として外国語学部共通専門の情報科学コース、および経済情報学部の情報科学コースで多彩な情報科目を開講しているほか、一般教育としての情報科目も設けている。
　大学付設の研究機関として情報科学センターがある。センターは所属教員による情報科学研究と共に、保有する研究用情報処理設備を大学全体の共同利用施設として開放している。
　教育用および研究用情報処理環境は学内LAN上に構築されている。教育用システムは一人一台の演習環境が実現できるよう、５室のコンピュータ演習室に設置された約300台のワークステーションおよびパソコンとスーパーミニコンで構成されている。センターの設備および各教員研究室のコンピュータもLANに接続され、研究用の情報処理環境を形成している。
　この学内LANはSINETに接続しており、LAN上のコンピュータからインターネットを利用できる。


２．情報教育

　大学での情報教育の目的は「情報化社会で活躍し得る人材の育成」とされる。本学の情報教育は全学部共通の視点として、「人間の知的活動は、情報の収集・判断・伝達によって支えられており、この活動を効果的に行うための道具がコンピュータと通信ネットワークである」という視点に立ち、情報化教育として「情報の収集、判断(整理・加工)、発信能力の育成」、つまり「知的道具としてのコンピュータとそのネットワークを利用して情報を活用する能力を育成する」ことを情報教育の前面に置いている。
　情報教育のカリキュラムはこのような視点に立ち、かつ各学部の特徴を活かした授業科目として展開されている。
　内容は概略次のようになっている。


３．教育・研究用情報処理環境

　本学の教育用および研究用情報処理環境は図１に示したように学内LANの上に構築されている。

3.1. 学内LANとインターネットへの接続

　学内LANは平成２年に研究用ネットワークとして構築を開始し、平成５年の教育用システムの更新に際して各演習室のコンピュータ群をこのLAN上に構築した。
　平成６年には情報科学センターと神戸大学とを専用線で結び、神戸大学を接続点として 学情の広域ネットワークであるSINETに加入した。これにより学内LANからインターネットの利用が可能になり、平成７年に全学的な運用を開始した。
　平成８年度には、全ての教員研究室に情報コンセントを設置した。

3.2. 教育用コンピュータシステム

　現用のシステムは図１のよう構成されている。
　システムの構築に際しては、情報リテラシ教育を円滑に進められるよう、一般的かつ多様なアプリケーションを各アプリケーションに共通のユーザインタフェースで利用でき、かつマルチメディアを利用できるよう配慮した。
　各コンピュータの機種、利用目的、使用ソフトは次のようになっている。

  1. パソコン：Machintosh

  2. UNIX ワークステーション：DEC Alpha Station + X端末　情報専門教育、専門学科での利用

    内１台：インターネットへの代理サーバ、電子メールのメールサーバを兼用

  3. スーパーミニコン：VAX7000

  4. ファイル共有システム：教卓のMacintosh Quadra 950

［利用状況］（平成８年度）

演習室を利用する授業科目数：計34科目、ゼミを含めると46科目、98コマ
演習室の利用登録した担当教員数：32名
履修学生数：延べ約2000名（履修登録者数）
演習室利用コマ数：実質85コマ（利用率 77％）

3.3. 情報科学センターの設備とその利用

　センターは、所属教員(兼務)の研究テーマに共通する研究インフラとしての情報処理環境を整備・運営している。
　センターの設備は、図２のようにUNIXワークステーションとパソコン群で構成されている。ソフトウェアは、ネットワーク関連、ドキュメント作成、データベース、およびマルチメディア関連のものを置き、常時アップデートしている。
　ネットワークの利用環境を実現・運営するための技術開発とその実装・運営もセンターで行っている。Webサーバなどの開発・設置もその一つである。
　この設備は所属教員の研究のほか、学内の共同利用施設として所属教員以外の教職員、学生の利用にも開放しており、ゼミなどの少人数演習で、能力上コンピュータ演習室が使用できない場合などにも利用できるようにしている。

図１　姫路獨協大学の情報処理環境


４．インターネットの利用

　教育用システムは教育ゾーンの代理サーバ経由インターネットに接続している。

［電子メール］

　教職員だけではなく、希望学生に対しても e-mail IDを与えてきた。その中で、外国語学部(日本語学科)の学生が自発的にグループを作り、短期語学研修留学先であったカナダ・ヨーク大学の日本語講座のグループと電子メールによる相互の課題演習を始めた。日本語と英語の両者での演習レポートの交換が行われている。この学生の活動が両大学間の交換留学の話し合いにつながるという展開を生んだ。
　平成９年度からは授業ベースでの利用を開始し、全学生にe-mail ID を与える予定である。

［インターネット］

　本大学のホームページは、センターがWebサーバを置いて管理運営している。その下に各々の部門の自主管理によるホームページを置くようにしている。
　センターからの情報発信の例として、星野助教授と森下助教授による「マラリア情報ネットワーク−海外渡航者のための医療情報サービス」がある。これは、星野が属する研究グループのメンバー(アフリカへの調査出張が多い)が自衛のために集めた医療情報をネットワーク上で交換するために始めたもので、1995年7月に開設して以来、その参照は16カ月間に271,803ページに達し、また多くの情報が提供されるなど、インターネット上の情報共有の好例となっている。[1]
　大学からの情報発信としては入試広報および図書館がホームページを開設している。教育目的では平成８年度から一部の授業・ゼミで情報閲覧および情報発信を始めた。

図２　情報科学センター設置


５．教育用システムの管理運営

　教育用システムは、授業担当教員の要望に柔軟に対応する必要がある。そのため、教員組織である教育用コンピュータシステム運営委員会が運営にあたっている。運営・運用上の技術的問題は委員会の下に置いた情報教育担当教員を中心とする作業部会が解決にあたる。日常の運用は教務課が兼務および非常勤の職員を配置して行っている。機器の保守はシステムの納入業者と保守契約を結び業者に委託している。

［利用登録］

　この教育用システムは利用登録を行った上で使用する形態をとっている。毎学年度の始めに、授業担当の教員が授業毎に使用演習室と使用コンピュータの機種(VAX,WS,電子メール)を登録し、履修学生はその科目の最初の授業で使用者IDとパスワードの登録申請を行う。IDとパスワードは授業、使用するコンピュータの機種によらず単一のものとしており、パソコンからの手続きで登録申請ができるシステムを開発・使用している[2、3 ]。他の利用希望者(教員・学生)は、個人で使用者IDとパスワードの登録申請を行う。

［パソコンのファイル管理］

　新入学生がパソコンを使い始めるに際する混乱を避けるために、各ファイルやフォルダーを(悪意あるいは錯誤で)容易に移動・削除したり、また余計なものを容易に作成したりできる。このことは初心利用者と管理者を悩ませる。そこで、各パソコンの起動時にファイルやフォルダーを標準状態に戻すためのディレクトリ管理システムを開発して使用し、効果を上げている。[4]
　教員固有のアプリケーションを使用する方法として、前もって上記管理ソフトに登録すること、あるいは、教卓のサーバに実装し(授業時間毎に)教材配布の機能を利用して転送・使用することの双方を認めている。


６．あとがき

　情報教育として「情報の収集、判断(整理・加工)、発信能力を育成する」というねらいは定着しつつあるように思われる。これにはインターネットへの関心の高まりが幸いしたことも事実である。「コンピュータを扱えるようになりたい」という莫とした願望の表明から「情報を集めたい」「情報発信したい」という表現への変化がある。次は、集めた情報や発信する情報内容を評価すべきことを伝え、また彼らが情報のネットワークを形成する手掛かりを与える必要もあろう。インターネットはその契機にもなり得る。
　現在の教育環境は設置後４年を経過してその能力は相対的に低下し、利用要求が高度化することに追いつけなくなってきている。ネットワーク幹線およびパソコンの能力は、マルチメディアの利用という面では決定的に不足している。また、インターネットや電子メールを一般の授業・ゼミでも利用したいという要望がある。
　このような問題を解決するために、ネットワーク性能の１桁以上の向上、端末のパソコンの性能を向上、また教室へ情報コンセントの設置など、新システムへの移行が緊急の要望になっている。現システムのリプレースの機会に是非実現したい。
　本学のコンピュータシステムの構築および運営は、学内外の多くの関係者各位によって支えられている。この機会に謝意を表したい。
　学生によい授業をよい環境で提供したいとする気持ちが、授業とシステムの運営の双方に関わる教員を支えている。



<<参考文献>>
[1] 星野次郎他，
「インターネットによる『海外渡航者のための医療情報サービス』の運営」，
第16回医療情報学連合大会，1996年11月29日
[2] 園田浩一他，
「LANを利用した利用者登録管理システム」，
平成６年度情報処理研究集会講演論文集，p.605-608
[3] 佐野智行他，
「教育用コンピュータ群の利用者登録管理システム」，
第９回私情協大会，平成７年11月１日
[4] 杉山武司他，
「多数の学生にパーソナルコンピュータを使わせる際の、
ファイルシステムの保護について」，
平成７年度情報処理研究集会講演論文集，p.39-42

文責： 姫路獨協大学
　 情報科学センター長
　 教育用コンピュータシステム運営委員会委員長
　 倉橋　浩一郎


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