建築学分野の情報活用能力育成に向けた授業事例

【建築学分野における情報教育のガイドライン】
到達度 該当○
 〃築に関する基礎知識として、必要な情報をインターネットなどにより収集・整理できる。
◆.灰鵐團紂璽織螢謄薀掘宍擇咯霾麥冤をに配慮してICTを利用できる。
 建築のCADソフトを活用した基礎的な製図技法を身につけ、設計の妥当性が判断できる。

ぁ〃築構造及び環境・設備システムの解析ツールが利用でき、その結果について批判的に見ることができる。

ァ.灰潺絅縫院璽轡腑鵐帖璽襪魍萢僂掘▲灰薀椒譟璽轡腑鵑砲茲蠏築の創造性や多様性を考えることができる。

Α〃築の安全性や機能性を理解して、モデル化及びシミュレーション結果の妥当性を評価できる。
【授業情報】
芝浦工業大学 システム理工学部環境システム学科教授 澤田 英行 氏
科目名:居住環境デザイン演習
対象学年:3年 クラス規模: 20名
必修必修選択選択随意 授業形態:講義実習その他(    )

情報活用能力の育成を目指した授業の概要

 システム思考を基盤にしたBIM・ICTツールを活用した建築設計教育
 本演習授業は、3次元オブジェクトCADを中心としたBIMツールと研究室独自に開発されたICT技術であるe-learningシステム(W.L.S:Web Learning Studio)を基盤にしている。変化する自然・社会情報をコンピュテーショナルに見える化、分析し、他者との協働活動を通して様々な情報を読解し、問題発見と解決を図る統合的設計能力を修得するものである。
 第1課題は「住宅設計」。設計者(履修者)、施主(OB等の学外協力者)、所長(専任教員、遠隔型非常勤講師)のフォーメーションでロールプレイを行い、デザインプロセスを自ら構築しながら、新たな居住環境を街との調和を図りながら見出していく。
 第2課題は、3〜4人一組でチームを編成し、グループワークを通して行う協働活動によって、企画(街やユーザーのニーズ)を立て、新たなプログラムとしての建築・まちのデザインを導出する。建築設計者が社会から要請される「合意形成」「説明責任」を果たし得るスキル開発を総合的に教育することが主なる目的である。
 BIMにおける情報の統合性、W.L.Sにおける即時性、情報交換性、ユビキタス性等の特性を生かした演習授業である。対面型だけでは得られない、履修者の能動性を引き出す教育効果を確認している(下記論文参照)。
 第1課題では、履修者全員に別敷地を与え、全員の設計で一つの街区を形成する設定としている。まちづくりを意識した住宅設計への取り組みである。
 2013年度より、BIMツールの導入を積極的に図っている。授業行程(8週間)の中間発表では、風・日照等の環境解析シミュレーションや3DPDF(自ら移動体験できる動画)による景観シミュレーションのプレゼンテーションを行い、履修者全員で、個別の設計と街全体の関係を確認するレビューを行う。物理的な居住環境情報の分析、また多視点で立体的なまちづくりを意識した建築設計を体験させる。
 2015年度は、本学部の教育手法であるシステム工学(問題解決型プロセスモデルの実践)によるデザインプロセスへの理解、環境解析結果の分析力向上、チャットミーティングにおける意志疎通力向上など、アクティブラーニングをより引き出すための、社会的・職業的自立力の育成に向けての視点を強化したい。

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