平成16年度私立大学教員の授業改善白書

	教員は、授業で直面する問題点として、学生については「基礎学力が不足」、教員は「学習意欲を高める工夫が困難」、また、大学の「教育に対する組織的支援（人・物・金）が不十分」であるとの認識を持っている。
	教員の理想は、学生に動機付けを持たせ、理解度を把握し、対話を重視する授業の実現であり、動機付けを徹底した上で「教える授業」から「学ぶ授業」への転換が共通認識となってきている。そのための課題としては、教員自身の課題は学習意欲を高める「授業のシナリオ作り」で、一方、大学には「授業科目間の連携、授業計画を反映した教育環境作り」を求めている。
	授業にＩＴを活用する教員は大学で3割、短大で約4割となっている。活用内容は、3年前の調査では資料提示や情報検索などであったが、現在では、Ｗｅｂサイトへのシラバスの掲載、マルチメディアを駆使した現実感覚の創出、課題提示が中心となっている。今後は、ｅラーニング、学生の理解度把握、教員と学生あるいは学生同士のコミュニケーションが計画されている。
	授業でＩＴを活用する効果としては、「刺激的な授業を実現でき、学習意欲が向上」したとしているが、一方では、「理解しているようで理解していない」ことを問題点としている。ＩＴの可能性と限界をわきまえた授業設計が肝心といえる。
	一大学では解決できない取組みとしては、教員授業改善のための教員コンソーシアムの運営、教員のためのＩＴ活用講習、教育の産学官連携への要望が集まっており、教員一人での問題解決には限界があるため、大学を越えた教員の情報交流、授業の中に社会の現場・体験情報を取り入れるための社会支援が求められている。

調査時期：	平成16年11月下旬～12月下旬
調査対象：	本協会加盟大学・短期大学の全ての専任教員（教授、助教授、講師）
	大学 56,345名（全私立大学の84%）短大 4,500名（全私立短期大学の42%）合計 60,845名（全私立大学・短期大学の78％）
調査方法：	調査用紙（マーク欄及び記述欄）あるいはＷｅｂページ
回答者数：	大学 25,521名（加盟大学の45%、全私立大学の38%）短大 2,347名（加盟短期大学の52%、全私立短期大学の22%）合計 27,868名（加盟校の46%、全私立大学・短期大学の36%）